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【マーケティング】の記事一覧

商品マーケティングを進める上で、よく登場する言葉「ブランディング」   しかし、そこまで「ブランディング」って必要?と考える方もいるかもしれませんが、侮ってはいけないのがブランディング。しかし、ネットショップ担当者にとっては手強いものです。そもそもブランディングとはなんなのか?   成功事例に見るブランディングや、ネットショップにおけるブランディングとは?「オワコン」にならないために、時代とともに共生し続けなければならないブランディングについて見ていきます。 ブランディングとは? 簡単に説明するとブランディングとは、世の中に認知されていない商品にアイデンティティを持たせるということ。トイレといえばTOTOとか、高級時計といえばロレックス・・・などなど、具体的な商品を指さずとも、イメージとして結びつきが出来上がってくるものがブランディングです。   言葉で表現するのは簡単なのですが、これがなかなかどうして・・・かなり手強い相手であることは、ネットショップ担当者であれば想像に難しくないのではないでしょうか? どうしてブランディングが必要なのか? ブランディングは企業規模関係なく自社で商品開発をしたり、新商品を発売する際だけでなく、ネットショップを運営していく限り、かなり重要になってくるものです。   なぜなら、商品を販売する限り必ず起こってくるのが価格競争です。例えば、吉野家やなか卯、すき屋と言った牛丼チェーンの価格競争。いかに安く・・・ということが先行してしまい・・・ブランディングはそっちのけ。   こうなってくると、安かろう悪かろうの世界で・・・どれもこれもどんぐりの背比べで、そのブランドの「らしさ」がどんどん薄れていってしまいます。そこで重要なのがブランディングというわけです。 成功事例に見るブランディング では、ブランディングの事例を見ていきましょう。   近大マグロ まずは、今や「ブランド」として認知されている「近大マグロ」。 近大マグロは、世界で初のマグロの養殖に成功し、天然マグロの方が格上という常識を覆して、世間に養殖マグロのブランドとして認知された良い例です。近大マグロの成功の鍵は、マグロの養殖に成功したこともさながら、そのネーミングにあります。   「近大マグロ」と大学名を前面に押し出し、且つ大学発なので「卒業証書」をつけて販売するという戦略です。そして近畿大学は、この近大マグロのヒットで大学出願者数を大幅に増やしました。近大マグロという商品が近畿大学の価値を押し上げた良い例です。   近畿大学に関しては、大学宣伝のキャッチコピーも実にユニークで、関西っぽさを前面に出した戦略に出ています。関西特有の「面白さに対する確固たる自信」は、ブランディングにとって大きな武器になっています。   ニトリ 同じようにキャッチコピーでとても印象深いのが「お値段以上のニトリ」ではないでしょうか? こちらも家具といったら高級なものという固定概念を打ち破って、格安でも安かろう悪かろうではなく、お値段以上の価値を見出すことができるということを前面に押し出しブランディングに成功しているいい例だと思います。   スターバックスコーヒー ニトリとは真逆で、広告戦略を打たずして成功しているのがスターバックスコーヒーです。 スターバックスのコーヒーは決してお安くはないコストパフォーマンスで、一杯一杯手で入れるので時間もかかります。   しかし特に何の宣伝もしていないのに、いつの間にか世間に認知され、当たり前に「スタバ」と呼ばれ愛されています。 スターバックスの勝因は、店構えや扱う商品やロゴのスタイリッシュさであったり、徹底されたスタッフ教育であったり、そこで過ごせばなんとなくハイクオリティーな気分を体感させてくれるところにあるといえます。広告でイメージをつけるのではなく、実際に体感した人がイメージを後付けしていくという手法ですね。   商品に対する絶対的な自信 3つの事例をあげましたが、それぞれ業界も、扱う商品も違いますが共通しているところがあります。 それは、「商品に対する絶対的な自信」です。   ブランディングにはいろいろな理論もありますし、戦略もあります。机上で考えるべきことはたくさんありますが、何をもってしても必要なものはこの「商品に対する絶対的な自信」。これがなければ、マーケティングの理論はほとんど意味をなしません。   ブランドアイデンティティを考えていく上で、根幹になるのは「商品に対する絶対的な自信」に他ならないと私は考えます。これを根幹にいろいろなことを肉付けして、ブランディングは成り立っていくのではないでしょうか? ネットショップにおけるブランディングとは? では、有名企業でもない、そんなに広告宣伝費もかけられないネットショップにとってのブランディングとはどのようなものが理想的なのでしょうか?   ブランディングとは一過性のものではなく、中長期的に継続してイメージ構築をしていく必要性のあるものです。ですので、派手な広告宣伝が絶対というわけでもないですし、その商品にあった戦略を考えるのがベターだといえます。   地味な戦略かもしれませんが、SNSでの拡散を実行してみたり、キャンペーンを行ってみたりしながら、その商品やブランドのカラーを徐々につけていくというのもブランディングの方法です。また、新商品開発などに際しては、商標や特許、実用新案などの手続きも必要になってきます。その分野の専門である弁理士に頼るというのも一つの方法です。   弁理士は、いわばブランディングのプロのようなものなので的確なアドバイスをしてくれる場合もあり、もちろん有料にはなりますが相談してみる価値はあるのではないかと考えます。 さいごに 時代は移り変わります。どんなモノにも始まりがあれば終わりがあります。そんな中で、ネットショップのブランディングを考えた時、「オワコン」になってしまうのが一番もったいないと私は考えます。インターネットの世界は特に移り変わりが激しい分野です。   いわゆるちょっとした一発屋のように、派手な広告宣伝をして世間にある程度認知はされたけど、極めて短期間でブームは去ってしまい、そこに投入した広告宣伝費や労力のことを考えれば決して黒字ではない・・・   そうなってくると、もう・・・燃え尽き症候群のような状態になり、次へのモチベーションがなかなか上がってきません。そこである程度売り上げを上げて、次への展開があるのならまだしも、なかなかそう簡単にはいかないのが現実ではないでしょうか?   ブランディングには体力と気力と忍耐が必要です。前述に紹介した近大マグロが開発に取り掛かったのは1970年です。近大マグロが近大マグロとして認知されだしたのは、ほんの数年前のことです。そんなことを考えると、ブランディング戦略は決して短期で結果が出るものではないということが想像できますよね。   ネットショップを運営していく限り続いていくブランディングは重要です。ブランドは時代と一緒に育てていくもの、共生していくものという側面も持ち合わせています。根幹には確固たる自信を持ちつつ、腰を据えてじっくり焦らず、時に小賢しく行っていかなければならないものです。     ...

ネットショップ運営において、商品力は武器です。しかし、販売員のいないネットショップでは、手にとって商品を見てもらうことができません。   商品をうまく見せるために、美しい写真を撮り、分かりやすい動画を挿入し・・・それも大事な方法ですが、視覚というものは誤解を生みやすいのも事実。 写真とイメージが違う、動画と動きが違う。こんな風合いだと思わなかった・・・などなど、あまりよく見せても逆にクレームの対象となってしまいます。そこで、活躍するのがコピーライティングです。   今回は、商品説明の書き方についての憂鬱や、それを解決するためのポイント・コツなどをご紹介します。 商品説明のコピーライティングとは そもそも商品説明とは、どういう役割を果たすのでしょうか?写真も撮ったし、金額も納品方法も全部設定した・・・あとは商品説明をちょろっと書けばいいかな。   ちょっと待ってください!   ちょろっと・・・で伝わる商品なのでしょうか? 世間一般に知れ渡っているような商品だったとしても、実際に手にとってみないと、その質感や使用感はネットでは伝わりません。そこで活躍するのが、商品説明のコピーライティングです。   商品について、端的に説明するだけでなく、いかに消費者が欲しくなるかを意識しながら商品説明を書くと、グッとコピーライティングの質が上がります。 商品説明の書き方 そんな商品説明の書き方にも、これは絶対に外せない法則があります。   断定的な表現をしない(絶対・完璧・完全など) 主観的な表現をしない...

こんにちわ。ニアセクリエイターズ古田島です。       今回はチャットコンシェルジュサービスについてみていきます。いまや、人的リソースを咲かなくても、煩わしい作業や単純作業、カスタマーサポートなどは、チャット型のコンシェルジュという形で処理する方が、業務改善を図る上で大切になってくるかもしれません。       字面だけのメールのやりとりではなく普段、知人とやりとりするような、そんな気軽な形で企業対顧客のやりとりをする方がCRMを考え、お客様満足度を高めるためには有効なのだと思います。以下にチャットコンシェルジュの事例を挙げてたので、それぞれ見ていきましょう。 チャットサービス① FLIPDESK https://flipdesk.jp/   「最適なタイミングで、最適な接客を」をコンセプトにした、ECサイトを運営する企業向けのチャットコンシェルジュサービス「FLIPDESK」です。       ただAI(人工知能)を使ったお客様とのチャットボット形式の会話ではなく、そのお客様がどこを経由(自然検索なのかSNS流入なのか)して、そのサイトに訪問し、サイト内のどのジャンルで回遊しているのかのデータを把握して、最適化されたサービス提供ができるチャットコンシェルジュサービスです。       事例としてセレクトショップ大手BEAMSの「父の日」や「クリスマス」ギフトキャンペーンの際に、BEAMSのスタッフがチャットコンシェルジュとしてお客様の様々なギフトの相談やニーズに沿った提案をチャットベースでやりとりする取り組みがなされました。       ここで大事になってくるのが、いかに自社の抱えるサービスと親和性のある取り組みやアイデアを汲み取ることができるかです。       この場合も、父の日やクリスマスといった販売小売業にとってはかきいれ時であり、お客様からの要望や問い合わせが増える時期なため、ショップ店員の負担はさらに増えることになります。       しかし、チャットコンシェルジュサービスを使えば、お客様に沿った最適化したアイテムの提案を手間なく行うことができるので、ショップ店員は他の業務に注力でき、かつお客様満足度を維持できるというメリットシナジー効果を生んでいます。       つまり人工知能接客ともいえるのではないでしょうか。これからの小売業にとって、お客様が何を求めているのかを把握してAIが自動的に購買までの流れをリードしていくのが当たり前に時代になってくるかもしれませんね。 チャットサービス② BORDER https://border.co.jp/   こちらは海外出張が多く発生する企業向けのチャットコンシェルジュサービ「BORDER」です。フライトスケジュールのチェックや予約、現地ホテルの手配など、多忙を極めるビジネスパーソン向けに、AIを用いたコンシェルジュサービスで、出張手配を完了させるサービスです。       今までもオンライン秘書のようなサービスもありましたが、こちらは日本の旅行業法の免許を取得している専門の旅行オペレーターが対応してくれるので、きめ細やかな提案はもちろん、ビジネスパーソンの状況に応じて最適化された出張手配を行なってくれるサービスです。       ビジネスパーソンの出張先のエリアと予算に応じて現地旅行オペレーターがチャット対応。面倒な現地の状況や事前調べも必要なく出張手配を完了できるのは、お客様満足度を上げるポイントになっています。       BORDERは、あえて海外出張向けのビジネスパーソンにターゲットを絞っていますが、観光目的のユーザーニーズに応えるにはチャットのやりとりが多様化かつやりとりが多く発生することを踏まえ、目的が固まっている海外出張に特化したチャットコンシェルジュを提供しています。       今までは、出張も、観光も同じExpediaやBooking.comなどのサイトから手配していましたが、BORDERでは現地旅行オペレーターが、出張にあったホテルやフライトを提案してくれるので、ビジネスパーソンにとっては便利なサービスといえるでしょう。 両チャットサービスに共通すること 両サービスに共通することは、どちらもプロフェッショナルのスタッフが、チャットコンシェルジュとしてサービスに関わっていることです。       twitterボットや、一定の回答に応じて決まったワードを返すボットではなく、あくまで人が介して、素晴らしいサービスが提供されるのであって、チャットコンシェルジュはいわば煩雑な予約や、Eメール、店舗に出向かないと聞けないような内容のことを、普段仕事ならず、友人とも気軽にやりとりしているメッセンジャーライクな仕様にしているのです。       そうすることにより、今まで問い合わせや質問もリアルなら、話しかければいいのにオンラインともなると質問がしづらいといったケースを減らし、積極的にチャットで質問できるのがこのチャットコンシェルジュの魅力なのではないでしょうか。 チャットサービスの発展と可能性 チャットボットとは、人工知能を活用して対話をロボットと行うものとして、いま世界中で急速に商用化に向けたサービス展開を目指す段階にきています。       いま、よく見かけるのがLINEを用いて人工知能がトーク形式に、案内していくものです。ヤマト運輸の荷物の宅配時に生じる再配達や荷物がいまどこにあるのかを把握するのに、従来では電話やオペレーターとのやりとりが非常に面倒でアナログだったのをチャットボットを導入することで、この面倒なやりとりをチャット形式で解決するという事例です。       またLINEの公式アカウントでは、翻訳をチャットボット形式で即座にしてくれるアカウントがあり、その翻訳アカウントを友人登録し、外国の方とともにグループチャットをすれば、メッセンジャーを通じて自動的に翻訳、会話ができる仕組みになっています。翻訳の精度がまだ低いとはいえ、今後さらにコミュニケーションの現場で活用されていくことでしょう。       チャットボットは人が介する必要があるけど、アナログな部分を補い人を介さずにやりとりをし、効率化を図るのに今後も精度の高いチャットボットサービスが生まれてくることでしょう。       しかし、ビジネスプランやマーケティング、またこうした記事執筆など、人の考えが必要な場合は、まだAIにとって代わることは、あまり考えにくいのではないのでしょうか。特に決まったパターンはありませんし、市場は常に動いていますので、この辺りの分野はまだ人の力が必要になるでしょう。     ▼あわせて読みたい▼ 【AIで心のこもったお客様対応はできる?】事例から考える商売へのAI活用    ...

こんにちは、石嶋です。   ネットショップを運営していると、どうしてもページ構成やページデザイン、日々の売り上げなど目先の課題のことばかりが気になって、大元となる「マーケティング」についてしっかり立ち止まって考えることってなかなかできないものです。     今回は、実店舗との連動も踏まえたオムニチャネルやO2Oなどの成功事例に見る「すべらないマーケティング」について考えていきたいと思います。 ネットショップ担当者の憂鬱 ネットショップ担当者の日々の仕事について周りからよく言われること。 「いいよね〜、実店舗と違って、立ち仕事とかないし」 「営業に出向かなくても、勝手に注文が入ってくるんでしょ?」 「働く時間って決まってるんでしょ?残業知らず」 というような羨望とも皮肉とも取れるような見解を持たれているのではないでしょうか?     しかし、ここは経験者として声を大にして言います。ネットショップ担当者はそんな甘い仕事じゃないんです。なぜなら、仕事の大前提が、「日々課題を見つけ出し、その課題解決のために奔走すること」だからです。     ネットビジネスは日々進化している業界です。ネットショップ担当者とは、より時代のニーズに合わせた、「売れるネットショップ」作りについて日々頭を悩まし続ける仕事と言えます。 ネットショップ担当者が陥りやすい「売れるネットショップ」作りのためのプロセスとその解決策 日々課題と向き合っているネットショップ運営。そんな中で、良かれと思ってついつい陥りがちな「売れるネットショップ」作りのためのプロセスをご紹介します。   1.細かなデザインを気にする ネットショップを他社と差別化しようとした時、やはり気になるのはデザインですよね。毎日同じサイトを見ていると、おおよそその他大勢の人が見てもなんとも思わないような小さな部分でも、妙に気になってきて細かな修正をしてしまいがちです。   <解決策> ネットショップには実店舗と違って販売員がいません。ユーザーは欲しいものを欲しい時に買う傾向もあるので、そこに細かいデザインのクオリティーはあまり求められていません。もちろん、びっくりするくらいダサいデザインというのは考えものですが、まずはユーザー目線のサービス展開を考える方が賢明と言えます。   2.売れることに馴れ合いになる 売れることはとてもいいことなのですが、月の予算も超えたし・・・と馴れ合いになってくると、それ以上の伸びは見込めません。ある程度売れだすと、馴れ合いになってきて、新しいアイデアを考えるよりも、いかに売り上げのラインを切らないかという、若干セコい思考に陥りがちです。   <解決策> 時代のニーズにあった企画の施行してみてください。その企画がたとえ上手くすべったとしても、新しいことへのチャレンジ精神を持ち続けることが売り上げアップの鍵になります。すべらないように他社の成功事例を参考にするのも効果的です。   3.全てを自分だけで解決しようとしてしまう 責任者たるものどんな職業でも、陥りやすいのがこれです。課題を見つけ出したのは自分だし、自分だけで消化してしまおうとしてしまいがちです。しかし、それでは問題意識が全体に認知されず、どんどん負のループへ陥ってしまいます。   <解決策> 顧客動向の共有や商品売れ筋分析など、共有すべき情報は多方面で共有・分析しましょう。実店舗がある場合、顧客のニーズをダイレクトに反映させるためにも実店舗との連携は必要不可欠です。ネットショップ担当者のコミュニケーション能力の見せ所でもあります。 ユニクロ&しまむら ファストファッションの時代に合わせたマーケティング戦略 では、売れるネットショップになるためにはどのようなことが大切なのでしょうか?ジャパニーズファストファッションの2大勢力ユニクロとしまむらが行っているオムニチャネルやO2Oなどの施策を元に「すべらないマーケティング」について考えていきたいと思います。     スマホ普及によって消費者の動向は、年々変化しています。特に時代を色濃く反映するファストファッション業界では、その流れが顕著に伺えます。そこで注目されているのが、オンラインとオフラインの連携いわゆるオムニチャネルやO2Oです。オムニチャネルとO2O、大きな違いといえばオムニチャネルは既存顧客のさらなる囲い込み、O2Oは新規獲得のための施策というところですが、大きく区別して行っている企業は少ない印象があります。では、具体的にユニクロから見ていきましょう。     ユニクロ   ユニクロの特徴といえば、ファストファッションであってもブランディングに力を入れています。イチオシ自社製品ヒートテックやブラトップ、ウルトラライトダウンなども印象的ですね。テレビCMなども、まずは商品認知先行という形で展開されています。しかしユニクロの実店舗売り上げは下降気味。最近はその自社製品のブランディングが若干迷走気味と言われています。     そんなユニクロが行っているのが、オムニチャネル。実店舗での売上低迷に比べてネット販売は順調というのがその所以です。ユニクロは物流の拡充を図り、大型物流センターを竣工するなど本格的な動きを見せています。     ログインが必要なスマホアプリから実店舗で在庫切れ商品を購入できるようにするなど、いわゆる「One to Oneマーケティング」を目指しています。今後、店舗は「ショールーム」のような感覚で、もちろん実売はしますが、実際に目で見て触れて検討してネットで購入する・・・という流れを作っていく方針です。これはともあれブランディングありきの施策と言えそうですね。     ブランディング自体が迷走している現状で、一抹の根本的な問題があるような気は拭えませんが、オムニチャネル施策としては成果を得ているところは「すべらないマーケティング」と言えそうです。     しまむら   しまむらは、扱う商品は基本的に仕入れて売るスタイルの名もない商品で、これといった絶対的イチオシ商品はありません。しかしながら、しまむらの売り上げは純利益前年比45%増です。快進撃と言えるでしょう。     しまむらの強みは、ファミリー・主婦層をコアターゲットに絞り込み、ブレない商品戦略とマーケティングを行っているところです。そんなしまむらがとっている施策はO2Oです。しまむらも公式アプリを立ち上げています。しかし実際見てみるとよくわかるのですが、新聞の広告チラシのようなデザインです。     そしてユニクロと大きく違うのは、ネット通販機能を搭載していない点です。いわゆる「ショールーミング」を終着点としているユニクロとは真逆で、いかに店舗に足を運んでもらうか?というところに重きを置いています。     しまむらの最大の強みは品質と値段のバランスが常にブレないところです。コアターゲットをファミリー・主婦層に絞り、来店さえしてもらえれば芋づる式に売り上げを延ばせるという戦略に打って出ています。   そして、あっても良さそうなクーポンなどが搭載されていない代わりに、ユニークな機能を搭載しています。ユーザーのSNS拡散を誘発するような「しまパト」という機能です。実際に買ったものをSNSで紹介するとそれがしまむらアプリ内に掲載されるという、イマドキの主婦層の心をぐっと掴むような機能です。コアターゲットを絞り込みブレない商品戦略に加え、時代に合わせ寄り添う形の「すべらないマーケティング」と言えそうですね。 まとめ 同じファストファッションでありながらも、ユニクロとしまむらのマーケティングの終着点は全く違い、それぞれに実績を上げています。こうした成功例に習って、逆算の方式でマーケティングプランを立ててみるのも「すべらないマーケティング」をする一つの方法かもしれませんね。日々の身近な課題に追われるだけでなく、一度立ち止まってマーケティングを見つめ直す。「売れるネットショップ」作りの参考にしてみてはいかがでしょうか。     ▼あわせて読んでおきたいオムニチャネル戦略について▼ 実店舗とネットショップに垣根を作らないオムニチャネル化     ...

Criteo   こんにちは、satoshiです。   「リスティング広告で集客してみたが、思い通りに売上が上がらない!」そんな悩みを抱えているネットショップ担当者の方に向けて、今回は最近話題のデータフィード広告「Criteo」について解説していきます。 まずは「データフィード広告」について復習しよう 「データフィード広告」という言葉は聞いたことあるが、従来の広告とは何がどう違うのかよく分からないという方は少なくないと思います。   データフィード広告とは、「データフィードを使った動的リターケティング広告」のことです。あれ、説明になってませんかね(笑)データフィード(自社の商品データを、広告配信先のフォーマットに変換・提供する仕組み)の技術を使って、ユーザーのサイト訪問履歴に合わせて動的に再訪問を促す広告(追跡型広告)のことを、データフィード広告といいます。   分かりやすく言うと、ユーザーが見ていたページの内容を記録し、ほかのサイトを訪れた際その内容に応じた商品の広告を自動で表示する機能です。よくYahoo!トップページなどに、以前自分が閲覧したことのある商品の写真が表示されることがありますよね?僕があれをはじめて見たときは、データフィード広告だとは知らずに「あ、気になっていた商品だ!」と、何の疑問も持たずに思わずクリックした記憶があります。   仕組み的には、自社サイトにタグを仕込んでおき、自社サイトに訪問したユーザーのブラウザにCookieを付与することで、今後の訪問者の行動を追跡できるようになっています。 画像引用元:Criteo「プロダクト」 「Criteo」について 「Criteo」は、データフィード広告のパイオニア的存在であり、日本国内においてトップのリーチを誇るフランスの会社です。実に日本人ユーザーの約9割が「Criteo」の提供する広告を目にしているそうです。   Criteoの広告配信先は、Google、Yahoo!、Facebook、goo、msn、食べログ、はてなブックマーク等々、多岐にわたっており、これがCriteoの最大の魅力です。尚、データフィード広告においては、このCriteoと、Googleが提供している「Google動的リマーケティング(GDR)」の二強なので、どちらかを選んでおけば問題無いでしょう。 「Criteo」を利用するのに必要なもの ではCriteoのサービスを利用する際に必要となるものについて見ていきましょう。   1.Criteo用の商品データフィード まずはCriteo側に自社の商品データを提供しなければなりません。 フィードの形式は決められており、データ形式はCSV、TSV、XMLのいずれかです。 入力すべき情報は、タイトル、ディスクリプション、商品ページのURL、価格、画像のパスなどがあります。   2.Criteoが用意するタグの設置 そしてCriteoから提供されるタグを自社のECサイト上に設置する必要があります。 タグを設置する場所は、広範囲であるほど、ユーザーがどこで離脱したかといった情報がより詳細に把握できるようになります。   推奨される場所は、トップページ、検索一覧ページ、商品ページ、カート、コンバージョンページなどです。また「Googleタグマネージャ」を使ってCriteoタグを設置することもできます。   尚、バナーは商品データフィードから自動で生成されるので、作成する必要はありません。 バナー作成の苦労から解放される点も、Criteoを導入するメリットのひとつといえるのではないでしょうか。 「Criteo」を利用するための条件とは? Criteoを導入するには、最初に審査にパスする必要があります。 その条件の1つとして「月間ユニークユーザー数が4万以上」というものがあります。ほかにもいくつかの審査項目があり、それらを総合的に判断しているものと思われます。この審査が「Criteoは中小規模のECサイトにはハードルが高い」と言われる所以でしょう。 最後に いかがでしたでしょうか。 審査は厳しいですが、離脱客をピンポイントでリーチできる点は大きな魅力であり、従来の広告では実現できなかったことです。この記事を参考にして頂き、データフィード広告「Critio」の導入を検討してみてはいかがでしょうか。     ...

こんにちは古田島です。   ユニクロ、H&M、forever21などファストファッションの流行により手頃な値段でおしゃれな値段でファッションを楽しむことができる時代になりました。ところでファッションの着こなしといえば、どこを意識されるでしょうか。ビシッと決まったジャケットや可愛いTシャツなどに目がいってしまいがちですが、ファッションに凝った人は、帽子や靴、時計など小物アイテムにこだわりを持っています。   小物が光るファッションコーデは全体を通し、おしゃれにまとめてくれるファッションアイテムとしてさりげなく取り入れることができるのが便利ですよね。今回はベルギー発のおしゃれ時計のice watchについて色々みていきましょう。   ice watchはどんな時計? ice...

ネットも店舗も消費者にとって重要なチャネルです。それぞれが上手に連携し、消費者にとっての利便性が増し、結果として企業の売り上げ増加につながるようにするには、どのように考えればよいのでしょうか。   ネットと実店舗をまたがった消費体験の創造 ネットと実店舗には、それぞれ長所と短所があります。   ネット店舗の長所は、豊富な品揃え・検索や価格比較が容易・レビューの閲覧・自分のペースで買い物ができる、といった点が挙げられます。一方で、短所としては、柔軟な顧客対応が困難で、ユーザーが買い物途中でWebサイトを離れてしまう場合などが考えられます。IT機器に不慣れな高齢者や、自宅配送が受け取れない単身者などには不便を感じさせてしまう場合もあります。 実店舗の長所は、接客サービスと買い物体験です。実物を手にして得られる体験は、ネット通販では到底再現できません。その場で持ち帰りが可能・初期設定や修理のサービスといった魅力もあります。しかし、実店舗では、親密な接客をかえって嫌がる顧客もおり、せっかくの高いサービスレベルを提供できないケースが見られます。また、実店舗で確認した商品を検索してネットで購入してしまう「ショールーミング」の課題も指摘されてきました。 ショールーミングのような課題が見られる背景には、スマートフォンの普及があります。いつでもどこでもネット接続し、他人の意見を確認したり、他社の価格情報を比較したりできるため、消費者が企業よりも多くの情報を有するようになりました。このような状況に対応するため、各企業は「ネットと実店舗の融合」を課題に掲げるようになっています。   「ネットと実店舗の融合」を進める上で、いくつかの対応策が欠かせません。ネット店舗と実店舗が別の事業として運営されている場合、その連携が必要です。在庫情報、顧客の購買履歴などをリアルタイムに共有できなければ、消費者にネットと実店舗で同じ消費体験を提供できません。 「ネットと実店舗の融合」は消費者の購買体験全体で実現するべきものです。どのように商品を認知し、購入意志を固め、それを友人と共有するか。このプロセスを理解し、それぞれの局面に必要な施策を立案するために、ARASLモデルが提案されました。   O2O時代の消費行動モデルARASL ARASLモデルは2012年に野村総合研究所によって提唱された購買プロセスです。スマートフォンを使ってオンラインとオフラインが連携するO2O(Online to Offline)時代における消費者の行動パターンを簡潔に表現しています。ARASLは、それぞれ、以下の頭文字をとっています。   Attention:認知 Reach:送客 Action:購入 Share:共有 Loyal:再利用   「認知」の段階では、スマートフォンが持つ位置情報サービスによって、ユーザーが検索を行わなくても、自動的にユーザーに対して商品情報が提示されます。あるいは、ソーシャルメディアを使用している際に、友人のコメントなどを閲覧し、その商品を認知します。いずれの場合でも、リアルタイムで情報に触れ、特定の文脈の中で生きる鮮度の高い情報をユーザーは目にするのです。   「送客」は、ユーザーが実店舗へ誘導される場面です。Googleマップのようなナビゲーション機能を使って、ユーザーは現在地から目的地まで移動します。Uberの配車サービスと連携して、1クリックで移動が手配できるような施策が考えられます。   「購入」は、商品の購買やサービスの利用を意味します。スマートフォンを使って簡単に決済が行われたり、期間限定や地域限定のクーポンを使って割引が提供されたりするなど、購入の意志決定を後押しします。   「共有」では、FacebookやTwitterを使ってユーザーが店舗や商品の情報を拡散します。実店舗にいながらも、ソーシャルメディアの力を使って多くの友人へ口コミが広げられるのは、スマートフォン時代、特有の現象です。この口コミを目にした友人たちは、商品の「認知」に至り、このARASL購買モデルにおける最初のステップへと進みます。   最後に、「再利用」の局面では、ポイント集めなどの施策によって、ユーザーが継続して購入・利用するインセンティブを設けます。その企業のファンになってもらえば、積極的にソーシャルメディアに投稿してもらえたり、新商品をすぐに試してみてもらえたりするため、企業にとっては重要な存在になるのです。   消費者行動モデルの進化 ARASLのような購買モデルは、その時代における消費者の心理や技術によって、様々なものが提案されてきました。   AIDMA(Attention、Interest、Desire、Memory、Action)が提案された1920年頃には、マスメディア向けの広告が発展し、テレビなどで認知した商品をいかに店舗で買ってもらうかが興味の対象でした。2004年には、検索エンジンでの調査・確認作業が当然となった時代でAISAS(Attention、Interest、Search、Action、Share)モデルが提案されました。   さらに、ソーシャルメディアが普及した昨今ではSIPS(Sympathize、Identify、Participate、Share&Spread)モデルが提案され、いかに共感を呼び、口コミを巻き起こすかが重要な課題となっています。   これらの購買モデルと比較して、ARASLモデルはネットと実店舗を上手に連携するO2O時代に特化した枠組みであることが分かります。スマートフォンの利用を前提とし、ソーシャルメディアなどで商品を認知させたユーザーを店舗に誘導し、その流れを継続・拡散させるのが、ARASLモデルの肝となるのです。   ソーシャルメディアによるARASLの実践 ARASLモデルを実装するには、FacebookやLINEの利用が推奨されます。例えば、企業向け公式アカウント「LINEビジネスコネクト」ではARASLモデルを網羅する機能が提供されています。「マストバイ」と呼ばれるキャンペーンは、対象商品の購入者のみにオリジナルスタンプを配布する仕組みです。マストバイでは、ARASLモデルに照らして考えると、認知から共有・再利用まで一貫した体験が得られます。   まず、キャンペーンに参加した消費者は、時間や場所を考慮したタイミングでLINEへプッシュ通知が届き、店頭へ誘導されます。店舗で商品を購入した消費者は、レシートまたは商品に付属したシリアルコードを手に入れられるので、それをLINE上で企業アカウントにメッセージとして送信します。消費者はオリジナルのスタンプを手に入れ、企業は販売促進に成功するという成果につながるのです。   2016年春からLINE...