「アパレルショップ」が薄利多売の悪循環から抜け出すためにやるべき戦略

 
華やかでお洒落なイメージを持ってアパレルビジネスに参入される方が多いと思います。
 
一昔前まではセンスの良さ一つで、実店舗がなくてもネットショップを設けてブログで宣伝するだけでそれなりの集客と運営ができた時代がありました。今回はアパレルショップの現状について迫ります。

アパレルショップの仕入れの現状

アパレルショップを開店するにはまずは誰に向けて何を売るか？どこで商材を見つけられるか？が基本ですが、商材を入手する方法としては大きく分けて2つあります。一つは自社でオリジナルを生産する。
 
もう一つは仕入れをすることです。仕入れは展示会や卸問屋、ネットの卸専門サイトでの仕入れ、海外からの輸入などが主です。インターネットが普及した今では国内での展示会や卸問屋、ネットでの仕入れサイトで仕入れられます。同じ商品を沢山のショップが取り扱っており、商品のほとんどがインターネット上で入手可能で競合が多いのが現状です。

近年のアパレルショップ不況

リーマンショック、3.11東日本大震災の出来事によりリアル店舗が大幅に減少しはじめました。海外からのファストファッションブランドが次々と上陸したことにより、不況も相重なって「プチプラファッション」が流行しました。そして大型アウトレットが次々とでき、太刀打ちできず多くのアパレルショップが閉店を余儀なくされました。
 
その上、円安も重なり国内のBtoB市場およびアパレル市場全体が氷河期に入ったため、もともと卸業を営んでいた企業たちは卸先を失い、こぞってBtoCマーケットに参入する流れとなりました。その頃 スマホ普及によりインターネットユーザーが増え、EC市場は拡大していきます。

アパレルショップの抜け出せない薄利多売

楽天スーパーセールやヤフーショッピングのポイント還元セール、などの大手モールの定期的な大型セールによりECの定価の概念が崩れ、SALEの時期しか売れないという状況が発生しました。一方で卸業の企業がBtoC市場に続々と本参入することによって、3,000円で卸している商品を自社BtoCで3980円で格安に売り出すなどして、ひとり勝ちが目立ち、仕入れ顧客潰しな悪循環になっていきます。
 
国内で仕入れられる,ほとんどの商品はインターネット上で購入できるので、ネットで簡単に格安で手に入る商品はリアル店舗では勝ち目がなく、リアル店舗はますます薄利多売をせざるを得ないのが現状です。

アパレルショップのサービス向上を目指す

手軽にネットショップが設けられる現代ですが、簡単に始められるからといって安易に開業は禁物。簡単に始められるからネットショップは膨大な数に増えました。そして、一昔前とは違って様々なSNSの活用術から始まり、膨大な知識とスキルが要するようになりました。しかし、プチプラブームも落ち着き、景気好転な兆しも見え始め今は円高傾向な状況なのでようやく氷河期を越えたところです。

スマホ普及によりネットユーザーやECが膨大に増えましたが、薄利多売の故にサービスや品質の低いショップも多くなりました。始めの頃は色々と目移りし、ネットサーフィンを楽しんでいたネットユーザーも安さだけに魅力を感じられなくなり、安心して良い品が買えるお気に入りショップで気に入る商品を探す傾向になっています。
 
地域密着型のリアル店舗同様、今後のECも薄利多売の悪循環から抜けだすためにはリピート率向上に重点を置き、顧客が求めるアイテムを素早く分析し、他ではまだ見ないここだけでしか買えない商品をスピーディーに入手できるルートを確保することが最も重要です。

これからのアパレルショップは原点に戻る

アパレルビジネス氷河期でも唯一変わらなかったのはエンドユーザーがショップに求めるサービスのクオリティーです。日本人は安かろうが丁寧な接客がマストで、求める品質の基準は世界トップレベルです。
 
これは日本の良さであり文化でもある「おもてなし」精神と言えます。心のこもった接客、品質の高さに慣れ親しんでいる日本人であるからこそ、この習慣は簡単には消えず、むしろ良さを守り続けていくべきでしょう。
 
4年後の2020年の東京オリンピックでは日本らしい「おもてなし」精神が評価される絶好の機会で、これを機にジャパニーズブランドを再確立するチャンスでもあります。無限に広がるインターネット世界で国内だけでなく世界に向けたビジネス展開も夢じゃありません。越境ECを視野に入れる時に必ず武器になるのはJAPANというネームバリューがブランドになります。

まとめ

スピーディーに商品を入手できるルートを開拓し、薄利多売な状況から抜け出すためにリピーター率向上に重点を置くことが大事です。そして、他ではまだ見ないここだけでしか買えない商品を見つけつつ、粗利率を上げるためのサービス向上を目指しましょう。