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ネットショップにおいては、お客様がどのような心理状態で購買を行うか、つまり「顧客行動心理」を理解しておくことが大切です。 「顧客行動心理」を理解することにより、顧客の心理状況に応じた対策を講じることができるようになるのです。   AIDMAとは? 広告業界では「顧客行動心理」を表すモデルとして、「AIDMA」や「AIDMAの法則」「AIDOMAモデル」と呼ばれるものがあります。 この他にも「AIDA」や「AISAS」や「AIDCA」など、類似したモデルがいろいろありますが、「AIDMA」が最もメジャーです。 では「AIDMA」とは一体どんなものでしょうか。   「AIDMA」は「アイドマ」と読み、Attention(注意)、Interest(関心)、Desire(欲求)、Memory(記憶)、Action(行動)の頭文字を取ったもので、消費者がある商品に関心を持ってから、実際に購入するまでの心理プロセスを表しています。 またこの5つのプロセスは、以下のとおり3つの段階に区分することができます。   1.認知段階 Attention(注意) 2.感情段階 Interest(関心)、Desire(欲求)、Memory(記憶) 3.行動段階 Action(行動)   AIDMAをネットショップにどう活かすか? 顧客行動心理のプロセスが理解できたところで、次にそれをどうネットショップに応用していけばよいのか解説していきましょう。   1.認知段階 まずは顧客の「Attention(注意)」を引かなければ始まりません。ここで重要になってくるのはやはりSEO対策です。そしてバナー広告やリスティング広告などを使って集客を行います。このプロセスでは何より魅力的なキャッチコピーで顧客の関心を引くことが求められます。 2.感情段階 この段階では、顧客の感情に直接働きかけ、次の行動を促していきます。例えば商品開発時の苦労話をストーリー形式で語ったり、いかに品質にこだわっているかを熱っぽく語ったりすることで、顧客の「Interest(関心)」と「Desire(欲求)」を刺激します。また購入者のレビューやクチコミも有効です。そして顧客に商品を「Memory(記憶)」してもらいます。 3.行動段階 最後に顧客に「Action(行動)」を起こしてもらうわけですが、ここで重要なのは利便性です。購入方法が分かりづらかったり、決済方法が選べなかったりすると、せっかく買おうと思ってくれたのに、そこで離脱されてしまう恐れがあります。ですから、ユーザビリティ(使いやすさ)は入念にチェックしておく必要があります。   以上、ネットショップにおける顧客行動心理について解説しました。 顧客の心理を知り、その心理状況に合った施策を行うことを心掛けましょう。...

ECサイトでGoogle Analytics(グーグルアナリティクス)を活用する方法について 解説します。 Analyticsでは何ができるのでしょうか。 そして、ECサイトでAnalyticsを活用する利点はどんなところにあるのかみていきましょう。   Google Analyticsとは? Google...

これからECサイトを運営しようと考えている方のために、ECサイトの維持費はいくら位かかるものなのか紹介します。 ECサイトを構築するにはいくつかの方法があり、維持費もまちまちです。 この記事を参考にしていただき、ECサイトの形態を決める材料にしていただければと 思います。   ECサイトの形態 ひとくちにECサイトといっても、取り扱う商材や商品数によって、規模も形態も 変わってきます。 それによって維持費も大きく変動します。 あまりたくさんの形態を挙げてもきりがないので、ここでは代表的なECサイトの形態を2つ挙げ、それぞれの維持費を比較してみたいと思います。   1.【小規模向け】無料ショッピングカート 最も小規模なのは、無料ショッピングカートサービスを利用する形態です。「stores.jp」や「BASE」といったサービスを利用すれば、すぐにネットショップを開店できます。 ただし、出品可能な商品数が少なかったり、カスタマイズができなかったりといった制約があります。 2.【中規模向け】有料ショッピングカート ある程度本格的にECサイトを運営しようと思ったら、「カラーミーショップ」や「ショップサーブ」といった有料ショッピングカートを利用するのが一般的です。また各社いくつかの料金プランを設定しており、機能や商品数によってプランを選択できるようになっています。   維持費の比較 それでは、上で挙げた2つのECサイトの形態について、それぞれ維持費を見ていきたいと思います。 1.【小規模向け】無料ショッピングカート 「stores.jp」や「BASE」は先述のとおり、基本的には無料で使えます。有料のオプション機能もありますが、それらを使用しなければ無料です。その他にかかる費用といえば、通信費くらいです。 2.【中規模向け】有料ショッピングカート 「カラーミーショップ」や「ショップサーブ」といった有料ショッピングカートを使う場合には少し複雑になります。具体的には以下のような費用が発生します。 (1)ドメイン維持費 ECサイト用に独自ドメインを用意する場合、ドメイン維持費がかかります。 だいたい年間1,000円〜3,000円程度です。 (2)サーバーレンタル費・カートレンタル費 業者によってサーバーレンタル費とカートレンタル費が別個に設定されていることもありますが、「ショップサーブ」を例にとると、2つがセットになっており、料金は月額10,000円程度(スタンダードプラン)です。 ちなみに「ショップサーブ」は、ドメインが無料で付いてくるので、ドメイン維持費はかかりません。   以上、2つのECサイトの形態における維持費を紹介しました。 結論としては、ECサイトの維持費は0円〜月額10,000円程度ということになります。 参考にしていただければ幸いです。...

  食べ物、衣類、雑貨などネットショップといっても売られているものは多種多様です。個人運営、企業運営と幅広く展開されていますが、全てに共通してレビューは重要です。レビューの集め方にはコツがありますので、待つばかりではなく、行動に移して実践をしてみましょう。   あるなしでどう変わる?レビューがなぜ重要なのか疑問を解決 ネットショップで商品を購入してもらった時には必ずレビューを書いてもらうようにしましょう。 理由はレビューの数とECサイトの信ぴょう性が比例するからです。レビューが多いほど信ぴょう性が高まり、評価によってユーザーをそのネットショップで購入させる働きが生まれます。 そもそもユーザーの購入心理としては買い物に失敗はしたくありません。商品が陳列されたお店に行けば、自分の目で見た目や機能を調べることができるので商品に納得の上で購入できますが、ネットショップは写真と商品説明でしか判断ができないのでより慎重に吟味します。 しかし、そこに第三者の意見としてレビューがあれば商品が良いものか感想を含めて知ることができます。逆にレビューがない、もしくは少ないと人が訪れていないサイトだと思われ、それだけで購入意欲を下げてしまうおそれがあります。また、同じ商品でもレビューの多いサイトで購入するという買い手の心理が働きますので、レビューはとても重要になってきます。   レビューを集める方法はさまざま!とにかくレビューを増やそう ではどのようにすればレビューが集まるのかを考えます。 一番は満足していただき、ユーザーの意思で書いてもらうことが一番大切ですが待っているだけでは時間がかかりすぎてしまいます。 レビューの集め方として一番多いのが、商品に特典をつけてレビューを集める方法です。 購入時にレビューを書いてくれれば「送料無料」や「〇%割引」※1など、特典をつけることでレビューを増やすことができます。他にも、小物、おまけ、ポイント、クーポンなどあげられますが、その中でも一番レビューを書いてもらえる確率の高いものがクーポンです。 レビューを集められるだけではなく、クーポンを発行することで、再度ショップを利用してもらうことでリピート率にもつながります。少しずつではありますが、レビューも増えるようになりますので商品に応じて取り入れてみてはいかがでしょうか。 ※1楽天では2015年11月12日のガイドライン改訂により原則禁止となっています。ご利用のモールの規約をご確認ください。 特典をつけることで利益率やコストに影響しますが、レビューが「広告」という重要な役割を担っていることを考えると集める努力はしていきたいものです。...

  24時間いつでも思い立ったときに商品を探して購入できるネットショップ。 最近では、個人や企業を問わずネットショップが非常に増えましたが、ユーザーが望む決済方法が用意されていないケースも少なくありません。せっかくユーザーが商品の購入に踏み切ろうとしても、希望の決済方法がないことによって、購入を断念されてしまう場合もあります。今回は決済方法の種類と用意しておくべき決済方法についてご紹介します。   決済方法の種類。クレジットカード、代金引換・・他には? それでは、早速決済方法の種類を紹介していきます。   ◆利用率No.1!クレジットカード決済 ネットショップの利用者およそ半数以上が利用する、利用率No.1決済です。 導入方法は、EC事業者様自身で加盟店契約するケースのほか、決済代行会社に加盟店契約を委任し、カード会社と一括で契約を結ぶケースがあります。   ◆不動の人気決済。代金引換 利用されたことのある方は多いのではないでしょうか。宅配業者が商品を配達する際に、商品と引き換えに料金を徴収するタイプの決済です。クレジットカードをネットで使うのがこわいという方も安心して利用できる決済方法のひとつです。   ◆意外と利用者が多い?!銀行振込、郵便振替 手間がかかって不便なように感じますが、およそ2割ほどの利用者がいる決済方法です。   ◆気軽にショッピングが楽しめる!コンビニ決済 コンビニ決済は設置していないショップが少なくないですが、クレジットカードを利用できない未成年者だったり、クレジットカードを利用したくない方などに人気の決済方法です。 商品到着後の後払いというのも、ユーザーにとっては魅力のひとつなのではないでしょうか。   ◆ネットバンキング インターネット上で銀行振込をする決済方法です。利用者は上記と比較すると少ないですが、日頃からネットバンクを利用しているユーザーにとっては便利な決済でしょう。 代表的な決済方法をピックアップしましたが、他にも電子マネー決済や携帯キャリア決済など、決済方法には多くの種類があります。 ひとつひとつを契約手続きしていくのは非常に手間がかかりますが、決済代行会社にクレジットカード決済以外の決済も契約を委任できます。委任できる決済方法は決済代行会社によって異なりますので、利用される場合は、十分比較してからにしましょう。   各決済方法のメリット・デメリットは? クレジットカード決済のメリットは即時決済のため、発送もすぐに出来るので手間がかからないというところが大きいですが、決済代行の手数料が必要であったり審査が厳しく導入に時間がかかるというデメリットもあります。 代金引換は買い手が一番安心して売買できる決済方法なので、通販での支払いは代引き派のユーザーを取りこぼさないというメリットがあります。デメリットとしては、代引き手数料がかかってしまうことが挙げられます。 また、商品の発送をしたにもかかわらず、ユーザーが受け取らないというケースも見受けられます。 銀行振込は、誰でも利用できるということが大きなメリットです。ただ、前払いの場合はユーザーにとっては商品到着まで不安を感じる場合もあるかもしれません。また、入金を確認後の発送になるため、到着まで時間がかかるということがデメリットとして挙げられます。 コンビニ決済のメリットは近くにコンビニがあれば、いつでも誰でも決済が可能なのでお客さんの幅が広がります。 未成年のユーザーを取りこぼさないためには必要でしょう。 全ての決済方法がそろっているというところはそれほど多くなく、企業が運営しているネットショップは決済方法も多いですが個人でやっていると最低限の決済方法しかないというところもあります。 初期費用がかかったり導入方法が面倒という理由がありますが、決済方法が1つ増えるだけで売り上げが上がる可能性は大きく上がります。     上記の決済方法はネットショップを運営する上で最低限導入すべき種類です。これからネットショップを立ち上げる方、ネットショップの運営をしていて決済方法が少ないという方は、メリット・デメリットを参考に決済方法の充実化をはかってみてはいかがでしょうか。    ...

  近年、企業だけではなく個人でネットショップを運営したいという方が多くなってきました。しかし、ネットショップを運営する上でウェブ上のショップ制作だけではなく、商材の仕入れが必要です。販売する商材が決まったら、仕入れ先や方法など、それぞれのメリット・デメリットを知ることでスムーズなネットショップ運営をすることが可能です。   ネットショップを運営する前に仕入れ方法の確認 企業だけではなく、副業として個人でネットショップを運営している人、これから始めるという人が増えてきている時代です。ネットショップは自宅で運営することができますので人付き合いが苦手な方にもオススメですが、運営するにあたって何を販売するのか、またどのようなルートで仕入れを行うかが重要になってきます。 商材の仕入れ方として、具体的に以下のような方法があります。 1:卸業者 2:オークション 3:アウトレットモール 他にも海外から直接仕入れを行う方法などありますが、基本的な仕入れは3つです。 次に各仕入れ先のメリットをご紹介します。   商材を仕入れる場合のメリット 卸業者は、対個人との取引の場合、仕入れ金額を抑えることが難しいと言われています。 しかし、卸業者からの仕入れは商材数が豊富というメリットがあります。どうしても卸業者からでなければ入手できない商材でしたら仕入数を多くすることで交渉次第ではバルクディスカウントを適用してくれるかもしれません。     続いてオークションですが、人気商材であればあるほど競合性が高く商材が仕入れることが難しいため、仕入れ難易度も高くなる傾向があります。逆に人気のない商材は比較的仕入れ金額も抑えることができますので、思わぬ掘り出し物に巡り合うことができる市場です。   他では見つからない商材を発見し、超低価格で仕入れることができるというメリットがありますが、実際の商材を写真や画像でしか確認できないので、思わぬ問題が発生してしまうこともあります。     最後にアウトレットモールですが、正直なところお店によってピンキリの仕入れ値です。定価より10%~30% OFFくらいのものであれば購入を検討しても良いと思いますが、地域やお店によって左右されるのがアウトレットモールです。 毎回仕入れを行うために足を運ばなければならないというデメリットがありますが、オークションなどと違って実際に手で触り、売れることができる商材を探すことができるというメリットがあります。   最後に 上記で紹介した以外にも、海外から直接仕入れる方法や展示会などに足を運び限定品の商材を集める方法など、ネットショップに展開するやり方はさまざまありますので、この機会に自分に合った商材の仕入れ方法を探してみてはいかがでしょうか。    ...

  ネットショップを自社で運営する上で大きな壁に当たることがあります。 狙っているキーワードでの検索順位が上がらない、アクセス数が伸びない、リピーターが少ないなどさまざまですが、ネットショップ運営代行を利用することでさまざまな問題を解決することができます。しかし運営代行サービスを提供する業者もたくさんありますので、その中できちんとしたネットショップ運営の行うノウハウが豊富で信頼できる代行業者の選び方について知っておきましょう。 ネットショップ運営を代行してくれる業者って何? 企業や個人でネットショップを運営していると、人手不足や集客方法などで足踏みしてしまうことが多々あります。相当豊富なノウハウがないと運営は頭打ちになってしまいますが、そういった際にはネットショップ運営代行を利用するのも一つの手です。 しかし、運営代行業者が何をしてくれるのかわからないと大事な自社ショップの運営代行を任せる訳にはいきません。では、選ぶ基準としてネットショップ運営代行業者が主に行っている作業を上げていきます。 コンサルティング、メルマガ管理、顧客管理、問い合わせ対応、SEO、ページデザインなどのウェブ制作、撮影など基本的にネットショップを運営する上で必要なことは対応してくれる業者が多いです。 ただ、業者によって強み、提供するサービスの内容は異なりますので、運営する上でどこを強みにしたいのかという明確な希望があれば業者の選び方も楽になります。 まずは自社の課題をチェック!!どの作業に時間がかかっているのか ネットショップ運営代行業者を選ぶ上で、最初に運営全てを委託するか、一部分のみのサポートをお願いするかを考えます。それによって費用や業者の選定などが変わってきます。 どちらを選ぶかにかかわらず、自社の課題をチェックする意味でも、負荷の高い業務を把握するために業務の棚卸を実施すると良いでしょう。また依頼にあたっては自社の基本戦略に沿うかたちで、注力すべき場所や今後の成長性なども睨んで判断する必要があります。 「大変だからお願いしよう」という発想のみだと、自社で実施するのとあまり変わりません。「来年の今頃にはこれだけ成長するから、そのときまでに体制を整えよう」という設計が大切です。 ☑ まずは全面委託か、部分サポートかを決定する ☑ 自社の対応業務を洗い出し、自社内でかかっているコストを算出する ☑...

  一時的な商品の売買であればネットオークション等を利用すると思いますが、これからネットショップを運営し長期的に売買を行おうとお考えの方のためにネットショップの制作方法をはじめ、モールに出店するのか、オリジナルショップでの出店にするのか、それぞれのメリット、デメリットをお教えします。   運営の方向性を定めネットショップを制作する ネットショップを運営しようと思っても、出店方法を定めなければネットショップの制作を進めることができません。 まず、出店方法について十分に理解しておきましょう。 でネットショップを運営する上で出店方法が2パターン存在します。 1つはモールやオークションでの出店、もう1つがオリジナルショップでの出店です。 モールというのは楽天や、Yahoo!ショッピングや、Amazonのように大きなサイト内の一つのお店として運営する方法です。 オリジナルショップというのはサイトを制作してレンタルカートを導入し、モールに頼らずに運営する方法です。 この運営の方向性をどちらかにするかにより、制作などの工程が変わってくるのでしっかりと考え判断するようにしましょう。 また、扱う商品によって免許や許可が必要になる場合がありますので注意が必要です。   ネットショップ運営前に知っておきたいメリットとデメリット まずモールに出店する上でのメリットは簡単に出店可能、集客が比較的しやすい、決済手段が豊富といった点です。 モールにはある程度のショップのデザインテンプレートがあるためデザインやシステムにこだわらない場合は制作がしやすい、モール自体がGoogle等の検索エンジンに高い評価を受けているため検索結果に表示されやすい、モールとカード会社等の決済代行を行う会社が提携を行っているため、決済方法が多数設定できます。 デメリットとしては、同モール内にて同じ商品で販売、出店を行っている場合はその出店先と競合となってしまいリピーター率が低くなってしまう事やサイトの維持費や商品購入時に販売金額の何割かをマージンとしてモール側に支払わなければならないといった事があります。 逆にオリジナルショップの場合、維持費が低く、リピーター率が高い、デザインも自由に変えられるという事が大きなメリットです。ネットショップ自体に掛かる維持費はほとんどありませんし、検索からユーザーが訪れる事が多いため、一度サイトを閲覧したユーザーへショップ名を認知されやすい、オリジナルのデザインのため一目でどこのショップなのか判断ができます。デメリットとしてはネットショップの制作を委託する場合、サイト制作費用がかかってしまう、決済手段に関してもカード会社へ決済代行の申請や宅配業者との提携などを個人で行う必要があります。 さらに検索ユーザーへの集客や獲得が難しいという点があります。やはりネットショップなので顧客がこないと商売になりません。   もしオリジナルのネットショップを運営する場合は、集客をどうするかということも考えておくことが重要です。...

  ネットショップを個人事業主として開業したが、順調に売上が伸びているので、法人化を検討しているという方、もしくは最初から法人として開業したいという方に向けて、ネットショップを法人で開業する際の手続きや、必要なことについて解説します。   ネットショップを法人で開業する手続きについて ネットショップに限らず法人つまり株式会社を設立する際には、以下のような手順を踏みます。   1.会社概要の検討、決定 会社名や本社所在地、事業目的、出資者、資本金、役員、決算期などを検討し、決定します。 2.会社の実印作成 会社名が決まったら、会社の実印を発注します。 3.個人の印鑑証明書の取得 出資者全員の印鑑証明書を取得します。 4.定款の作成 会社概要をもとに定款を作成します。 5.発起人による設立総会の開催 設立総会を開催して役員などを選出し、議事録を作成します。 6.定款認証 公証役場で定款認証を受けます。 7.出資金の払込 出資者は発起人の口座へ出資金を振り込みます。 8.登記書類の作成、押印 登記申請書類を作成し、押印します。 9.登記書類の提出 会社設立日に登記申請書類を法務局に提出します。 10.登記簿謄本、会社の印鑑証明書の取得 登記が完了したら、登記簿謄本と会社の印鑑証明書を取得します。 11.税務署への届出 法人設立届等の届出書類を税務署に提出します。 12.都道府県税事務所、市区町村への届出 法人設立届等の届出書類を提出します。 13.会社の銀行口座を作成 金融機関で審査を受け、口座開設を行います。 14.各種許認可の手続き 業種によって必要な各種許認可を取得します。 15.社会保険の手続き 年金事務所で社会保険の新規適用手続きを行います。 16.労働基準監督署、ハローワークでの手続き 従業員を雇用する場合には各種手続きが必要です。 以上がネットショップを法人で開業する際に必要な手続きの流れになります。   法人でネットショップを運営する際のポイント 次に、法人でネットショップを運営していくにあたってのポイントを見ていきましょう。   1.事業計画の策定 法人として開業するのであれば、事業計画は必要不可欠です。 事業計画では主に「経費」と「売上目標」を策定します。 経費はイニシャルコストとランニングコストに分けて考えるとよいでしょう。イニシャルコストは開業手続き費用、ドメイン取得費やサーバー契約料、ショッピングカート契約料、各種ソフトウエア購入費等が挙げられます。ランニングコストはサーバー等利用料のほか、商品原価、人件費、家賃、光熱費、広告宣伝費などが含まれます。 では売上目標はどのように設定すればよいでしょうか。 ネットショップの売上は「アクセス数 ☓ コンバーション(購買率)...

  ネットショップをやってみたいけど、何を売ればいいかわからないという方も多いかと思います。ネットショップを始める上で一番最初の悩みは「何を売るか?」つまり商材選びです。商材選びをする上でどんなことを意識すればよいでしょうか。   ネットショップで売れない商品の特徴 商材選びで失敗しないためにも、まずネットショップで売れない商品の特徴から見ていきましょう。 まずはじめに「写真や文章では魅力が伝わりにくい商品」です。 例えばペットなどの生き物は、実際に目で見て触って初めてその魅力が伝わるものです。つぎに「高額な商品」が挙げられます。例えば宝石類や腕時計や自動車といった、100万円を超えるような高額な商品は、よほど信用のあるネットショップでないと売るのは難しいでしょう。反対に「安価すぎる商品」もネット販売には向きません。例えばレンガやコンクリートブロックはとても安価ですが、その割に非常に重たいので、商品価格よりも送料のほうがはるかに高くついてしまいます。 これらは売り方次第では売れますが、ネットショップ向きの商材とは言いがたいでしょう。   売れる商材を選ぼう では売れる商材、売れ筋の商品カテゴリーにはどんなものがあるでしょうか。 1.定期購入する消耗品 定期的な購入が見込まれる消耗品はネットショップ向き商材の筆頭に挙げられます。食料品や飲料品、美容健康関連、ペットのエサなどがその一例です。お客様が気に入ってリピーターになってもらえれば、毎月安定した売上を上げることができるでしょう。 2.近所で手に入らない商品 地元の特産品や、海外でしか売られていない商品、限定品やレアな商品など、近所のお店で買うことができない商品、あるいはどこに売っているのか分からないような商品は、まさにネットショップの独壇場といえます。これらの商品がTV等のマスメディアで紹介されると、爆発的に売れることがあります。 3.重くてかさばる商品 「売れない商品」でも紹介した、重くてかさばる商品であっても、商品単価が高いものであれば、ネットショップの売れ筋商品になります。例えばベッドやソファや本棚といった家具は、ネットでよく売れる大型商品の代表格です。 4.店頭で買いづらい商品 店頭で買うのがためらわれるような商品もネットショップではよく売れます。例えば育毛剤やダイエット関連などのコンプレックスを解消する商品などが挙げられます。   上記のようなよく売れる商材を選べば、売れ残りのリスクも低くなりますが、在庫リスクをゼロにはできません。また大型商品を扱うには、在庫を保管するための広いスペースが必要になります。 そんなときはドロップシッピングを検討してもよいでしょう。 ドロップシッピングとは、在庫を持つことなく商品を売ることができる販売形態です。注文が入ったら、メーカーや卸売業者からお客様へ直送してもらう仕組みになっています。ドロップシッピング専門の卸売業者はDSP(ドロップシッピングサービスプロバイダー)と呼ばれています。DSPは無料のものが一般的ですが、入会金がかかるものもあります。ドロップシッピングのメリットは在庫を持たなくてよいことと、発送作業が不要なことです。デメリットは、取扱商品が限られる(DSPの商品ラインアップに左右される)ことと、商品価格が通常のネットショップよりも高くなる傾向がある点です。     以上、ネットショップの商材選びについて解説してきましたが、これらを参考にしていただき、ご自身なりの商材を見つけてみてはいかがでしょうか。    ...

  ネットショップを始めたものの、売上がなかなか上がらないという悩みを持つオーナーさんはたくさんいます。軽い気持ちでネットショップを立ち上げても、思った通りの売上にはつながらないものです。   ネットショップの売上アップは可能か? ネットショップの売上アップのためにどんな施策をされていますか? 売上アップを図るには、それ相応の施策と努力が必要だということをまずきちんと認識しましょう。ネットショップに全てを賭けて取り組んでいるようなライバル店たちが、しのぎを削っているのですから当然です。 一方で、片手間でテキトウに運営しているような「負け組」のネットショップがたくさん存在するのも事実です。そのような「負け組」のネットショップは、やるべきことがきちんとできていない場合がほとんどで、反対にやるべきことをきちんと行えば、ちゃんと結果がついてくるものなのです。 それでは、売上をアップし「勝ち組」になるにはどんなことに注意して、具体的に何をすべきなのかを解説していきましょう。   売上アップに必要な事   1.アクセス数を増やす まずは集客をしてネットショップのアクセス数を増やさなければ始まりません。 集客のためにできることは何でもしましょう。知り合いに教えたり、ブログやSNSを使って宣伝したり、お金をかけずとも方法はいろいろとあります。そしてある程度アクセスが集まり売上も上がってきたら、広告の利用も視野に入れましょう。リスティング広告やバナー広告等を使い、さらにアクセスを集めていきましょう。   2.SEO対策を行う 前項のアクセス数を増やすことに直結するのがSEO(検索エンジン最適化)対策です。 検索エンジンの上位に自身のショップが上がれば、おのずとアクセス数は増加します。SEO対策で最も重視すべきは商品名の付け方です。お客様が検索エンジンで検索するであろうキーワードを予測し、商品名にそのキーワードを盛り込むことで、検索結果に引っかかるようにします。お客様がその商品に何を求めているかを考え、適切なキーワードを設定することがカギとなります。   3.商品数を増やす 商品数を増やすことは売上アップにはとても有効な手段です。 まず前項のSEO対策の観点から見ても、商品数を増やすほど、検索エンジンからの入口が増えることになります。また、訪問してくれたお客様がどんな商品を好むかを事前に知ることはできません。ショップ側が思ってもみなかった意外な商品に人気が集まったりすることもあります。ですから品ぞろえを豊富にして、お客様のニーズに広く応えられるよう準備しておくことは大切です。またサイトの回遊率を上げるためにも、商品数を増やし、商品を探す楽しみを提供することを意識したショップ作りをするとよいでしょう。   4.決済方法を見直す 売上が上がらない理由は、お客様が希望する決済方法がないからなのかもしれません。 希望する決済方法がなかったときに、約7割のお客様が購入をやめるという調査結果もあります。多くの決済方法に対応させることも売上アップには大切なことです。カード決済以外にも、代金引換や後払いの決済も導入しましょう。   5.商品写真を見直す 商品写真の出来栄えは、売上に直結します。 商品写真には、その仕上がり次第でお客様に「ほしい!」と思わせる力があります。ですからここは手を抜かず、できるかぎり魅力的に写るよう気を配りましょう。商品撮影のコツは、三脚を使うことと、撮影キットを使用することです。鮮明な写真を取るためには必ず三脚を使いましょう。そして撮影キットとかミニスタジオなどと呼ばれる、白一色や青一色の背景を撮るための囲いを買いましょう。この中に商品を入れて撮影すると、カンタンにプロっぽい写真を撮ることができます。   以上、ネットショップの売上アップに必要な事を5つ紹介しました。 これらを参考にネットショップの売上アップを図ってみてはいかがでしょう。    ...

  ネットショップは自宅にいながら運営できるということもあり、個人で開業したいという人が増えています。そのような方のために、ネットショップを開業するにあたってどういう選択肢があるか、そして開業にはどんな手続きや届出が必要なのかを解説します。   ネットショップ開業における2つの選択肢 ネットショップを個人で開業する場合、「法人」と「個人事業主」の2つの選択肢があります。それぞれどんな違いやメリット・デメリットがあるのか見ていきましょう。 法人であれば株式会社として会社を設立することになります。会社設立には定款認証や設立登記などの手続きが必要です。また設立費用として約24万円がかかります。 個人事業主(自営業者)であれば登記は不要で、税務署に開業届等の書類を提出するだけです。 それぞれのメリット・デメリットを以下にまとめてみました。   1.法人 ◆メリット ・社会的信用が高い(銀行などから融資を受けやすい) ・累積課税ではない(所得が高くても税率が一定) ・社会保険に加入できる ◆デメリット ・設立費用がかかる ・経理や税務等の処理が複雑(税理士への依頼が必要)   2.個人事業主 ◆メリット ・設立費用がかからない ・経理や税務等の処理が簡単(税理士に依頼しなくても何とかなる) ◆デメリット ・社会的信用が法人より低い(銀行などから融資を受けにくい) ・累積課税である(所得に応じて税率も上がってしまう) ・社会保険に加入できない   以上のように、法人にはそれなりのメリットがありますが、設立費用や税理士への依頼が必要になるなど、敷居は高いです。ネットショップを開業するなら、まず個人事業主でスタートし、売上規模が順調に上がってきたら法人に切り替えるというほうがよいでしょう。   個人事業主の手続きについて それでは個人事業主としてスタートする際に必要となる手続きについて解説します。 まずは「個人事業の開業・廃業等届出書」(開業届)を所轄の税務署に提出します。用紙は国税局のサイトからダウンロードできます。提出は開業後1カ月以内と定められていますが、遅れても特に罰則はありません。ただ提出しておかないと、税制面でメリットのある「青色申告」ができないので、忘れずに提出しましょう。就業員を雇う場合には「給与支払事務所等の開設・移転・廃止届出書」等の提出が必要になります。 また、20万円を超える事業収入がある場合は、確定申告を行わなければなりません。確定申告には「白色申告」と「青色申告」の2種類があり、「青色申告」はさらに特別控除の金額が「10万円」と「65万円」のものに分けられます。青色申告は簿記の記帳と決算書の作成が必要になりますが、特別控除を受けることができるというメリットは大きいです。   以上、ネットショップを個人で開業する際の方法や手続きについて見てきましたが、個人事業主であれば思いのほか簡単に始めることができます。こちらを参考にしていただき、ネットショップの開業を検討されてみてはいかがでしょうか。    ...

  日本は少子高齢化によってどんどん市場が縮小していくことが予測されます。一方、世界に目を向けると、EC市場は特にアジア地域において急成長を遂げており、先見性のある事業者は既に越境EC(海外向けECサイト)を始めています。アジア地域のEC市場はまだ黎明期にあり、先行者利益を得るためにも、早い段階からの参入が有利と考えられます。   海外の市場規模 それでは海外向けECサイトの市場規模を見てみましょう。 2014年の調査では世界1位は中国の約51兆円、2位はアメリカの約37兆円となっており、この2強がダントツの規模を誇っています。3位はイギリスの約9.8兆円、4位は日本の8.5兆円と続きます。なお、日本のEC市場規模は12.8兆円との調査結果もありますが、中国とアメリカの市場規模が突出していることには変わりありません。   では越境ECの市場規模はどうなっているでしょうか。日本、アメリカ、中国の3カ国間での越境EC市場を見てみましょう。(カッコ内はその国のEC市場全体における越境ECの割合)   中国・アメリカ → 日本 2,086億円(1.6%) 日本・中国 → アメリカ 8,134億円(2.2%) 日本・アメリカ → 中国 1兆2354円(2.4%)   こうして見ると、日本の越境ECの割合は1.6%と低く、アメリカと中国の越境ECの割合はそれぞれ2.2%と2.4%ということで、外国からの購入に対して日本よりも積極的と言えます。特に中国の越境ECの前年比は153%で、日本の109%とアメリカの113%を大きく引き離し、これからも伸びていきそうな勢いです。 ※情報元:経済産業省 平成 26 年度我が国経済社会の情報化・サービス化に係る基盤整備(電子商取引に関する市場調査)   では、海外向けECサイトではどんな商品ジャンルが売れているのでしょうか。   中国の消費者が日本から購入するのは、売れている順に「衣類・アクセサリ」「書籍」「化粧品」「PC関連」「生活家電」「食品」「AV機器」となっています。 アメリカの消費者が日本から購入するのは、「書籍」「衣類・アクセサリ」「CD・DVD」「ソフト・ゲーム」「家具・雑貨」「PC関連」「生活家電」となっています。 中国は化粧品や食品がランクインしているのが特徴的です。アメリカは書籍やCDやゲームといったソフトウエアに人気が集まっている傾向があります。   越境ECにおける顧客対応や注意点 越境ECを始めるにあたって最初の障壁になるのが、言語の問題でしょう。 当然ECサイトは英語や中国語で作らなければなりません。翻訳ソフトもありますが、まだまだ実用に耐えるレベルに達していません。そこで翻訳家に依頼したり、海外向けのECサイト作成に強い業者に依頼することになります。 また顧客とのやり取りもあります。通常はメールでの対応になりますが、ここでも外国語が必要になってきます。 抑えておくべき言語は、まずは英語です。英語対応ができていれば、アメリカ以外の英語圏の国をターゲットにできます。次に巨大市場を持つ中国語です。先に挙げた市場規模から見ても、この2つの言語を抑えておけば当面は問題無いでしょう。   次に、越境ECならではのクレームやトラブルです。国内のように物流インフラが整っていないので、配送が遅れることは日常茶飯事です。当然消費者は不安になりクレームとなります。また輸送の段階で箱がつぶれたり、商品が破損したりといったトラブルが起こりえます。 送料や関税にかかるコストにも注意が必要です。これらのコストは消費者が負担することになりますが、品目によっては予想以上にかさむことがあるため、事前に消費者に伝えておかないと、受け取り拒否などのトラブルの原因になります。   海外向けのECサイトには以上のようなリスクや苦労も潜んでいますが、参入障壁が高いが故にブルーオーシャンの市場でもあります。まずはeBayやタオバオ等で出品してみて、外国人との取引に慣れるとともに、越境ECの可能性を探ってみてはいかがでしょうか。    ...

  今や個人でもパソコンやスマートフォンを使ってECサイトを開くことができるようになりました。 「ECサイトって興味があるけど、実際どんなものなの?」「自分のような素人でもできるの?」といった疑問を持つ方々も増えているようです。   ECサイトとは? ではそもそもECサイトとは何でしょう。 ECサイトとは、インターネット上で商品を販売するウェブサイトのことです。「オンラインショップ」や「ネットショップ」とも呼ばれます。 大手で有名なのは楽天やYahoo!ショッピング、Amazonですね。これらは複数のショップが軒を連ねているので「ショッピングモール」とも呼ばれます。 ほかには、スマートフォンで使えるフリマアプリの「mercari(メルカリ)」や「Fril(フリル)」なんかもECサイトの一種です。   また「ヤフオク!」や「モバオク」といったオークションサイトも、ECサイトとして扱われることがあります。 そして、業者が独自にウェブサイトを持ってネット通販をしている場合もあります。 これら全てがECサイトであり、実にさまざまな形態が存在しています。   ECサイトのメリット・デメリット ECサイトとは何か分かったところで、今度はECサイトのメリットとデメリットを見ていきましょう。 1.ECサイトのメリット (1)実店舗を持たずに運営できる ECサイトはインターネット上の店舗なので、実店舗を構える必要がありません。実店舗を構えるには土地や建物、登記などが必要ですが、ECサイトでは一切不要です。無料のサービスを使えば、元手ゼロで店舗を構えることもできます。 (2)全国に向けて販売できる 実店舗と違ってECサイトでは、全国のお客様に向けて商品を販売できます。場合によっては海外にだって販売できます。インターネットにさえつながれば、地理的制約を一切受けることなくショップ経営ができます。 (3)営業時間という制約がない ECサイトでは24時間365日注文を受け付けることができます。仮に夜間に注文が入ったとしても、翌日に発送すればよいのです。実店舗を24時間365日オープンしようとしたら、それだけ人手もかかり大変なことです。   2.ECサイトのデメリット (1)イタズラで注文する人もいる 顔が見えない相手との取引とあって、中にはイタズラ目的で注文する人もいないとは限りません。 (2)競合が多く、価格競争になりやすい ECサイトの参入は敷居が低いので、多くのライバル店が存在することになります。またお客様がネットで簡単に価格を比較できてしまうため、実店舗以上に価格競争に陥りやすいといえます。 (3)集客・販促のためのコストがかかる 膨大なライバル店のなかから自分のショップを選んでもらうためには、それなりの集客活動や販促活動が必要になり、手間もコストもかかります。集客ができずに誰も自分のショップに訪れないなんてことが、ECサイトにおいては頻繁に起こります。   以上、ECサイトについて解説してきましたが、あなたもメリットとデメリットを理解した上で、自身のECサイトを開いてみてはいかがでしょうか。    ...

  ネットショップの集客において欠かせないのがSEO対策です。SEOとは「Search Engine Optimization」の略で「検索エンジン最適化」を意味します。GoogleやYahoo!といった検索エンジンの検索結果の上位に、自身のサイトを上げるために行う各施策のことです。   検索結果に表示されない理由 ユーザーが何かを買おうとしたときに、検索エンジンを使って商品名で検索したとします。そして検索結果の上位のサイトからクリックし、お店を探します。このときにあなたのネットショップが検索結果に表示されないとしたら、それは検索結果の下位に埋もれてしまっているということです。 一般に、ユーザーの約80%は検索結果の1ページ目までしか見ておらず、残りの20%のユーザーも2~3ページ目までしか見ていないと言われています。したがってネットショップにとってSEO対策はまさに死活問題であり、SEO対策イコール集客活動といっても過言ではありません。   集客でお悩みのネットショップ運営者の方は、まずSEO対策から見直しましょう。   SEO対策について まず前提として、ショップの出店方法によってSEO対策は大きく異なります。それは楽天やYahoo!ショッピングといったショッピングモールに出店しているケースと、独自のドメインで出店しているケースの2つです。この2つのケースを分けて解説していきます。   1.ショッピングモールにおけるSEO対策 楽天やYahoo!ショッピングといった大手モールでは、ユーザーはGoogleではなくモールのトップページに行き、モール内検索をして商品を探すのが普通です。つまり、ショップのトップページを訪れることなく、直接商品ページに行くということになります。そのため、商品ページのSEO対策に力を入れる必要があります。 具体的には、商品名(商品タイトル)にできるだけ多くのキーワードを盛り込むことです。商品名のほかにメーカー名、型番や用途、商品イメージといったキーワードを付加します。あまり欲張ってたくさん盛り込みすぎても、ユーザーが見づらくなってしまうので、他店のやり方も参考にしつつ、適切なキーワード設定を心がけましょう。 次に、モール内検索の上位を獲得するために重要なのは「レビューの数」です。モール内検索では膨大な検索結果がヒットするため、ユーザーは「並び替え」の機能を使います。並び替えのキーとなる項目は、価格順、新着順、レビュー件数などがあります。レビュー件数の多さで上位を獲得するためにも、たくさんのレビューを集めることは有効な手段です。そのため「レビューを書いたら送料無料※1」という特典を付けているショップも多く見られます。 ※1・・・楽天では2015年11月12日のガイドライン改訂により原則禁止となっています。ご利用のモールの利用規則をご確認ください。   2.独自ドメインのショップにおけるSEO対策 独自ドメインのショップの場合は、検索エンジン向けのSEO対策をとることになります。GoogleやYahoo!に広告料を払って上位に表示させる方法もありますが、ここではオーガニック検索(自然検索)において上位に上がる方法を解説します。 検索エンジンがどのようにして検索結果の順位付けをしているかご存じでしょうか。検索エンジンは「ランキングアルゴリズム」と呼ばれるプログラムで機械的に順位を決めています。このアルゴリズムがどんな仕組みになっているかは非公開のため知ることはできませんが、非常に複雑な計算手順で、しかも頻繁に改変が行われています。 過去にはアルゴリズムの裏をかくような小手先のテクニックが通用した時代もありましたが、今では通用しないばかりか、スパムサイトと判定されてしまう危険もあるので注意が必要です。   ではSEO対策は不要かといえばそうではありません。基本的なSEO対策というものがいくつかあるので紹介します。 (1)タイトルタグとメタディスクリプション HTMLのタイトルタグで囲われた部分が、そのページのタイトルとなり、検索結果リストにページタイトルとして表示されます。タイトルは全角30文字程度に設定しましょう。 一方、メタディスクリプションは、検索結果のページタイトルの下に表示されるサマリ(要約文)として使われます。これは全角120文字以下にしましょう。 これらを最適化することで検索結果の上位に上がるということではありませんが、ユーザーが目にする検索結果に直接反映されるので、ここを分かりやすくすればクリック率の上昇につながります。 (2)コピーコンテンツを使用しない コピーコンテンツ(重複コンテンツ)とは、ドメイン内または複数ドメインにまたがって存在する、他のコンテンツと全く同じか、非常によく似たコンテンツのことです。Googleはコピーコンテンツを検出して、重複した一方のサイトを検索結果に上げない処理をしています。ですので、非常によく似た商品ページを複数作ってしまうと、一方のページは検索結果に表示されなくなってしまうのです。これを回避するためにも、コピーコンテンツを使用しないよう注意が必要です。   以上、SEO対策について解説してきました。先にも述べましたが、検索結果の上位に上がるための小手先のテクニックは存在しません。Googleは優良サイトのガイドラインを発表しており、それに沿ったサイト作りを行うのが最善の方法です。例えば、サイトの品質に関して「検索エンジンではなく、ユーザーの利便性を最優先に考慮してページを作成する。」と言っています。検索エンジンに最適化するのではなく、ユーザーに有益なサイトを作ることに注力すべきということですね。   上で紹介した基本的なSEO対策は行いつつ、コンテンツの価値に重きをおいて優良なサイトを作っていくことが、現時点で最も有効なSEO対策といえます。    ...